• トイホビー事業拠点のCO2排出量15%削減
  • 安全安心の商品・ サービスの提供
  • 未来を担う子供たちに向けた教育・体験価値の提供

私たちが商品作りで最も大切にしているのは「安全であること」。
厳格な品質基準や検査、工場監査などにより、
どなたにも安全に、楽しく遊んでいただける商品作りに取り組んでいます。

業界基準に加え約260の検査項目を設定自社独自の品質基準

  • 尖った部分は先端を丸めたり、柔らかい素材を使用したり、首にかける紐は一定の荷重がかかるとすぐに外れる構造にするなど、安全に対する配慮を徹底しています。
    ファンの皆さまに安全・安心な商品・サービスをお届けするため、安全性や性能、表示などに関する数多くの品質基準を定めて厳密に運用しています。

  • 玩具を落下させる衝撃試験。
    落としてしまったときに破片で怪我をしないよう、危険な箇所がないか
    確認します。
  • 工場出荷前の検査
    工場出荷前の検査
  • 検針器の動作状況を確認
    検針器の動作状況を確認
  • 工具・備品管理状況を確認
    工具・備品管理状況を確認

小さなお子さまは、大人が想像もしないような遊び方をする場合があります。
そんなお子さまにも安全に、楽しく遊んでいただけるよう、玩具業界基準である玩具安全基準(ST)に準拠するとともに、約260項目の独自の品質基準を設け、それに基づいた商品づくりを行っています。
また、商品の生産を委託する国内外の協力工場では、量産前の検査に加え、工場出荷前の検査、商品受入検査などを行っています。
工程ごとに複数の検査を実施することで、製品品質の維持・向上に努めています。
商品を生産する最終梱包工場においては、継続的な工場監査を実施しています。

※玩具安全基準(ST)の準拠及び取得は、主に14歳未満の商品での取り組みです。

世界中のお客さまに安全品質をお届けする世界各エリアで求められる
安全基準に対応

  • バンダイにおいては、商品の世界展開に伴い、各エリアで求められる玩具規格に加え、約200項目の独自の品質基準を定め、海外のお客さまにも安全で安心できる商品をお届けできる体制を整えています。
    また、品質関連書類についても、システムで一元管理を行い、各エリアから問い合わせがあった際は迅速な対応ができる環境づくりを行っています。

    また、BANDAI SPIRITSにおいては商品のカテゴリーごとに海外展開時の手順や規約を作成し社内での展開を行うことで、商品企画時からのスムーズな海外規格の導入を可能にしています。

生産過程における社会的責任を果たす良い商品は適正な
労働環境から

  • 日本国内向け製品を生産するすべての海外最終梱包工場において、品質監査とCoC(Code of Conduct)監査を一元化した「BANDAI Factory Audit(BFA)」を実施するか、もしくはSMETA(Sedex Members Ethical Trade Audit)やICTI(国際玩具産業協議会)などの第三者CoC規格における「CoC(Code of Conduct)」の項目に基づいて監査を実施しています。
    BFAでは、「強制労働」「児童労働」「労働時間」「賃金及び手当」「懲罰」「差別」などに関する基準の遵守を宣言した「バンダイCOC宣言」を基本方針とし、独自の「BFAマニュアル」に基づいて監査を行います。BANDAI SPIRITSにおいては、BFAまたは第三者規格に基づく認定取得のない工場に対し、独自の「BANDAI SPIRITS最低要求監査書」を基準とした監査を実施し、人権に関する要求事項について確認しています。

より良い商品をお届けするためにお客さまの声を
更なる品質向上に生かす

  • 「テキストマイニング」を使用した検索イメージ(バンダイ)
  • お申し出の内容は、 商品・発売時期等さまざまな項目を社員が社内システムで検索することができます。

    お客さま相談センターでは、お客さまからのお申し出を個人情報と切り離してデータベース化しています。
    データは、翌日には全社員が閲覧できるので、商品の改善・新商品開発に生かすことができます。

キャラクターの世界観を守り、育てる知的財産権の活用

  • 知的財産権を活用することで、キャラクターの世界観を守り、育てる。それがお客さまの笑顔につながるよう、権利化・模倣品対策をはじめとした知財活動を継続しています。2021年には、知的財産における「キャラクターマーチャンダイジング」の保護と促進を両立する取り組みが評価され、知的財産権制度活用優良企業として「特許庁長官表彰(商標)」を受賞しました。
    主な特許・商標の一覧は以下リンクをご覧ください。

    知的財産権への取り組みについて